数年前からクラウドシステムと銘打ったゴルフ場基幹システムがリリースされ、すでに導入されたゴルフ場があることはご存知の方も多いでしょう。特に最近は業務管理系のクラウドシステムのＣＭを目にする機会も多くなり、当社の社員も「クリエートさんはクラウドシステムを作らないの？」というご質問を時々いただくことがあるようです。
そこでクリエートは、なぜ「クラウド型のゴルフ場基幹システム」を提供していないのかということをテーマにお話ししたいと思います。
クラウドシステムとは、ゴルフ場にサーバを置かずに、インターネット越しにデータセンターにあるサーバのシステムとデータを利用する仕組みです。そこでは、ゴルフ場毎の専用サーバが用意される訳ではなく、標準的なゴルフ場運営システムとして開発された一つの共通システムを、各ゴルフ場が皆で共同利用するのが基本となります。これに対しクリエートのシステムは、各ゴルフ場に専用のサーバを設置して運用するオンプレミス型システムを採用しています。
クラウドシステムは、そのメリットとして「安く、早く始められる」ということが良く取り上げられます。
サーバ等の初期投資が不要で、基本的には個別のカスタマイズを行わないために導入も容易だからです。
それに対してクリエートは、オンプレミス型でのシステムサービスにこだわりクラウドシステムの提供はしていません。その最大の理由は、クラウドシステムのビジネススキームが、クリエートが一番大事にしているビジネスポリシーとは相容れない真逆のものだからです。クリエートは、各々のゴルフ場向けにそれぞれの運営方針や細かなニーズに合わせてのセミカスタマイズを行うことを特に大切にしています。
ゴルフ場運営に必要な最低限の機能を共通的に用意し、それをできるだけ多くのゴルフ場に画一的に利用してもらうことが前提のクラウドシステムでは、それができません。
クリエートが目指すサービスは、クラウドシステムに比べたらとても手間がかかり、ビジネスの効率から言えば全く真逆のことをしていることになります。しかし、そうしたセミカスタマイズへの取り組みや、定期訪問を始めとするサポートサービスを喜んでいただき、ゴルフ場に必要とされ続ける私たちでありたいと願っているのです。
これこそが、基幹システムにおいてクリエートがクラウド型でのビジネスを提供しない最大の理由です。
とかく価格の安さや、何となく新しそうだというイメージ等が表面的に取り沙汰されるクラウドシステムですが、一方でクラウドならではのデメリットも当然あります。一般的に言われるデメリットは、業務パフォーマンスの低下、セキュリティの懸念、コストが長期的に増大する可能性等の問題です。
特に、ある程度の応答速度が求められる業務基幹システムでは、応答速度の遅さや業務ピーク時の処理遅延が問題視されています。これらが理由で、一旦はクラウド化が進んだ米国でも、実はここ数年は逆にオンプレ型にシステムを戻す「脱クラウド」「オンプレ回帰」という動きがトレンドとなっていることをご存じでしょうか。
クラウドシステムは長く使い続けるほどトータルコストが増大してしまうという点や本来はオンプレ環境に残しておくべきだった業務システムまでクラウド化してしまったことで逆に不便になってしまったという現実、さらには重要な自社の業務データの一切を統制の効かない他社に預けてしまう形となるセキュリティ面での問題がその主な理由となっています。
一部では「オンプレミス型システムは古く、クラウドシステムが先進的である」とか「クラウドは、従来と同じような機能が安く提供される新しいシステム」だといった明らかに誤解を招くような表現がされることもあり、意外と多くの方が誤った認識をされているようです。しかし安くなるにはそれなりの理由があって、一方では諦めなければならない点も多く、決して従来と同等の機能が使えるという訳ではないのです。
特に業務基幹システムという分野では、事業者毎に業務ルールや施策等の独自性が高く、ゴルフ場という同じ業種だからといって簡単に皆が同じシステムを共同利用できるほど単純なものではありません。ましてや接客場面の多いゴルフ場においては、システムには速い応答速度も要求されます。
クラウドかオンプレミスかは、新旧の問題でもなく、機能の善し悪しでもなく、システム形態の違いに他なりません。そしてその違いには、それぞれの特徴によっての向き不向きがあるのです。
本当のＤＸ化とは、デジタル技術を活用して真に業務を改善する取り組みのことに他なりません。世の中はどんどん変わり、業務の内容やニーズ、その質も変わってきます。
システムも従来のやり方にとらわれず変革していくことが大切です。そのためにも提供側の効率重視ではなく、お客様に寄り添った拡張性や柔軟性を提供できるシステムやサービスでなければなりません。
クリエートはこれまでと変わらず「お客様の利益を最大化する」ことを目的にこれからの技術革新にも敏感に、費用対効果の高いサービスを提供し続けます。
